トラブルを回避して、円満かつ満足できる取引に！
一度でも嫌な思いをしてしまったら二度と車買い取りなんて利用しない！と思ってしまうことでしょう。
逆に思っていた以上の価格で愛車が売れたなら、次の売却や車乗換えの際にも、きっと車買い取りを選択肢にいれるでしょう！
そこでトラブルにならない為のポイントだけを簡潔にまとめました。
- 家族とは査定を受ける前に、車の売却について確認！
- 査定は、複数の買取業者で！
- 会話は録音！
- 売買契約書は必ず作成！
- 信用できなければ、現金買取で！
詳しくは、以下もご覧ください。
契約後の解約
国民生活センターへ寄せられたトラブル事例から、売買契約書を交わした後に、解約をしたいという内容があります。
理由としては、家族などに反対されたから、他に高く買ってくれるところが見つかったから等となっています。
契約解除自体は可能だとしても、業者側が「はい」そうですかと簡単に解約に応じる可能性は低く、トラブルになる可能性が大！
契約後に解約するようなことにならないように、車売却に関して、家族などとは事前によく話し合っておきましょう。
また「あなた」の愛車を査定したいという業者は予めリストアップしておき、その中から最高値を出した業者を選び、納得した上で契約書を交わしましょう。
売る売らないは、はっきりと伝える
上記とも絡んでくることですが、業者が、しつこくて断れなかった。
査定が終わっても、なかなか帰ってくれない等、しつこく契約を迫ってくるようなケースもあるようです。
このように「しつこく」してくる要因の一つとして、もうすこしプッシュしればなんとかなりそうな相手だ等と思われている可能性が考えられます。
査定額などの条件が折り合わないのであれば、明確に売るつもりはないと伝えましょう。
それと、会話はＩＣレコーダー等で、録音しておくことです。
挨拶が済んだところで、いちおう査定の模様は録音しますのでと、一言そえておけば良いでしょう。
売買契約書は重要
買取業者の中には売買契約書を作成しない業者もいます。
後々（名義変更など）のことを考えれば、契約書なしでの取引はお薦めしません。
後日入金が普及
売買代金の決済は、車と名義変更に必要な書類を業者へ引き渡した後に銀行振込される形式が、車買取業者では一般的です。
必然的に車を売る側には、売買代金を回収できないリスクが発生します！
国民生活センターへ寄せられたトラブル事例でも、車は引き渡したのに、倒産により売却代金が支払われない相談があります。
このリスクを回避する為の対策としては、売買代金は現金決済で行うことしかありません。
逆に多額の現金取引が心配な方もいらっしゃると思います。
振込にするか現金にするかは、相手を見て判断しましょう。
余談ですが、車買取という車の取引形態が急速に普及し、車買取業者も大中小と急激に数が増えたため、資金繰りが悪化している業者も少なからず存在していると思います。
当時、私が仕事をしていたジャック（ＪＡＣ）という会社が、車買い取りを普及させる一端を担ったと思いますが、詐欺を働く輩も少なからずおり、契約内容（約款）を詐欺師などにも対処できるよう車の売主側に厳しくなっていたと思われます。
そのようなこともあり、新規参入してくる業者も似たり寄ったりの契約内容（約款）が浸透して行き、その名残が今でも残っている気がします。